社会意識や宗教などを扱う「文化・アイデンティティ」、社会問題や共生の諸条件を扱う「共生・臨床社会」、現代のコミュニケーションやメディア、情報社会のあり方を扱う「情報・メディア」の領域から、社会学の基礎や現代社会の諸側面を学びます。
現代社会のさまざまな現象や問題を解き明かす
複雑化が進行する現代社会では、さまざまな問題が生じています。多様性が称揚される反面、レイシズムやヘイトスピーチが横行する現実。グローバル化が進行する反面、世界のさまざまな場所で反グローバリズム運動や自国第一主義が台頭する現実。「社会学原論」や「社会学史」など理論系の科目を学修するとともに現在の国内外におけるこのような問題に切り込みます。
身近で幅広い対象を理論的に捉える
社会学の一番の魅力は対象の幅広さであると言えます。人間のすることで社会学の対象にならないものはない、とさえ言われます。現代社会の構造や変動といった大きなテーマだけではなく、職場、家庭、地域などで現在直面している問題や、これまでの人生で経験してきたことの社会的意味といった幅広いテーマも扱うことができるのが現代社会学科の特長です。
教員や受講生と意見を交わしながら学ぶ
「文化・アイデンティティ」「共生・臨床社会」「情報・メディア」の3領域から、各自の関心のある科目を選んで履修します。各領域の特殊研究はスクーリング科目となっており、教員や他の受講生と意見を交わしながら学ぶことができます。もちろん上記の3領域に含まれない問題や現象であっても、教員の指導を受けながら研究することができます。
自由に研究テーマが選べる
現代社会学科では、社会学という学問が持つ対象の幅広さを活かし、かなり自由に研究テーマを選ぶことが可能です。「卒業レポート」では、各自の関心に基づいたテーマに沿って、指導を受けながら、これまでの学びの成果としてレポートをまとめ上げていきます。
現代社会学講読2
社会学では、自己は時代などの影響を受けて作られるとも考えられています。社会学の文献を講読し自己と社会の関係性を議論します。
ジェンダー論
現代社会における女性と男性の差、ジェンダー。私たちのジェンダーに対する意識と、ジェンダーが社会に与える影響を考察します。
※「PICK UP科目」の情報は2022年度のものです。2023年度は変更になる場合があります。
【教員免許状】
【資格】
年齢別在学者数
2022年5月1日現在
エリア別在学者数
北海道 | 4名(2.9%) |
---|---|
東北 | 2名(1.4%) |
関東・甲信越 | 11名(7.9%) |
北陸・東海 | 13名(9.3%) |
近畿 | 92名(65.7%) |
中国 | 3名(2.1%) |
四国 | 2名(1.4%) |
九州・沖縄 | 13名(9.3%) |
2022年5月1日現在
入学した理由(抜粋)
公共政策学科では、それぞれの地域に暮らす生活者として、あるいは地域を支える自治体職員の立場から、地域の課題を発見し、これを改善・解決していく能力を身につけ、さらに政策を実現するための計画立案や方法論を学習します。
幅広い視点から地域社会の課題を分析
地方自治体の運営や、社会政策、都市計画のあり方、環境問題、経済構造の変化への対応など、政治学・経済学・社会学・都市計画学・環境学の専門的な知識はもちろん、社会調査の方法を用いて分析する技術の応用まで、幅広い教育課程を提供。各自の問題関心に合った授業を選択できるだけでなく、視野を広げ、現代の社会人に必要な教養を身につけることができます。
受講生同士の交流からさまざまなヒントを得る
各地域が抱えている問題をスクーリングという機会に持ち寄り、多様な事例に基づいて受講生同士議論することをとくに重視しています。学習内容の理解が進むだけでなく、通信教育課程で学び続けるための刺激やヒントをもらうことができます。また、ゼミ形式の授業を数多く準備しており、グループワークの技術やコミュニケーション力、説得力も養うことができます。
あなたの町や村が研究対象
産業の衰退、人口の流出、コミュニティ機能の喪失、少子高齢化など、地域社会は今問題が山積しています。公共政策学科での学習・研究の対象には、あなたが今暮らしている町や村も含まれます。地域に対する問題意識を学問研究に結びつけ、地域再生の強力な牽引力となっていくことのできる人材を養成します。
豊富な経験を持つ教員を用意
それぞれの専門分野において、学識はもちろん、豊富な経験があり、現場の実情にくわしい教員が多数います。希望に応じて、社会の現実に根差した、より実践的な学習も可能。つねに地域社会の現実を見つめながら、よりよい住民生活が守り続けられるよう、地域に寄り添うことのできる人材養成を行っています。
公共政策学
公共政策を地域マネジメントとして捉え、問題解決へのプロセスなどを学びながら、よりよい社会のためのマネジメントについて考えます。
自治体論
地方自治体の仕組み、財政、政策過程、改革の動向など基本知識を習得。自治体が直面する課題の解決策を考察できる力を養います。
※「PICK UP科目」の情報は2022年度のものです。2023年度は変更になる場合があります。
【教員免許状】
【資格】
年齢別在学者数
2022年5月1日現在
エリア別在学者数
北海道 | 0名(0.0%) |
---|---|
東北 | 1名(2.7%) |
関東・甲信越 | 5名(13.5%) |
北陸・東海 | 2名(5.4%) |
近畿 | 23名(62.2%) |
中国 | 2名(5.4%) |
四国 | 1名(2.7%) |
九州・沖縄 | 3名(8.1%) |
2022年5月1日現在
入学した理由(抜粋)