（２）小学校･中学校・高等学校などの教育関連機関において実習を実施します。「臨床心理実習（心理実践実習（教育））」を履修する場合は、ケース担当を含む実習を計16回（週1日×16週）の実習を実施し、「臨床心理実習1または2」を履修する場合は、計15回（週1日×15週）の実習を実施します。（３）「臨床心理実習（心理実践実習（医療））」、「臨床心理実習（心理実践実習（教育））」、「臨床心理実習1または2」で担当している事例のカウンセリングやプレイセラピーまたはグループの実習内容について、授業担当教員のスーパーヴィジョンを受けます。スクーリング開講日程は、年度によって異なるので、授業担当教員の指導に従って受けることになります。（４）児童養護施設・障害者福祉施設などの福祉関連機関においてケース担当を含む実習を計16回（週1日×16週）実施します。（５）刑務所・少年鑑別所などの司法犯罪機関ならびに従業員支援プログラム（EAP）を行う事業所などの産業関連機関において見学を中心とした実習を6〜7回程度にわたって実施します。また、見学実習とは別に実習機関ごとに事前事後指導を別途実施します。事前事後指導の日程は年度によって異なるので、授業担当教員の指導に従って受けることになります。なお、事前事後指導も実習時間に含まれますので出席は必要です。（６）「心理実践実習（福祉）」、「心理実践実習（犯罪・産業）」で担当している事例のカウンセリングやプレイセラピーまたはグループの実習内容について、授業担当教員のスーパーヴィジョンを受けます。スクーリング開講日程は、年度によって異なるので、授業担当教員の指導に従って受けることになります。※臨床心理士受験資格希望者は、「臨床心理実習1」および「臨床心理実習2」の実習機関を各自で探し、実習開始予定前年の年末頃には受け入れの内諾を得てください。なお、実習機関の選定や日程の決定ならびに実習目的の明確化に関しては、担当教員および実習指導講師の事前指導を受けてください。実習機関内諾後は、臨床心理実習機関概要書を大学に提出し、提出された概要書を基に実習機関可否判定を行います。※公認心理師国家試験受験資格取得希望者は、1年次7月頃に実施するガイダンスに必ず参加し、ガイダンス後に本学所定の手続きに必要な書類を提出してください。提出された書類を基に心理実践実習実施の可否判定を行います。※公認心理師国家試験受験資格取得希望者は、厚生労働省ホームページ等を参照の上、公認心理師法施行規則において定められている4年制大学における必要な科目を出身大学において履修済であるかを、出身大学に確認しておく必要があります。※「臨床心理実習(心理実践実習(医療))」、「臨床心理実習(心理実践実習(教育))」、「心理実践実習(福祉)」、「心理実践実習(犯罪・産業)」については、大学が配属した実習機関ならびに実習期間で実施するため、個人的な理由による実習機関ならびに実習期間の変更は認められません。「臨床心理実習（心理実践実習（教育））」「臨床心理実習１または２」「臨床心理実習３」「心理実践実習（福祉）」「心理実践実習（犯罪・産業）」「心理実践実習（GSV）」＜実習時期＞ 3年次以降＜実習期間＞ 週1日×15週 ※1、週1日×16週 ※2＜実習場所＞ 教育関係機関※1 臨床心理士受験資格のみを取得希望する場合※2 臨床心理士受験資格とあわせて公認心理師国家試験受験資格を＜履修方法＞ スーパーヴィジョン（教員による面接指導）＜履修時期＞ 3年次以降（年8日程度）※公認心理師国家試験受験資格取得希望者のみ＜実習時期＞ 2年次以降＜実習期間＞ 週1日×16週＜実習場所＞ 福祉関係機関※公認心理師国家試験受験資格取得希望者のみ＜実習時期＞ 2年次以降＜実習期間＞ 1日×6〜7回程度＜実習場所＞ 犯罪・産業関係機関※公認心理師国家試験受験資格取得希望者のみ＜履修方法＞ スーパーヴィジョン（教員による面接指導）＜履修時期＞ 2年次以降（年6日程度）－8－取得希望する場合
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