教科に関する専門的事項教科及び教科の指導法に関する科目42442442442222222222222444TTTTTTTTTTTTTTTTTTTTTTTTTT ⇒p.98参照 【「開講科目名」欄の記号について】●科目名の前に○印がついている科目は、法定基準（施行規則に定める科目区分等）の各科目区分における一般的包括的内容を含む科目を表す。 ⇒p.98参照 1つの系列で○印がついている科目が複数ある場合、そのすべてを修得しなければ、法定科目の当該系列における一般的包括的内容を充足したことにはならないため注意すること（備考欄に※を付す科目は除く）。【備考】●※8：「法律学概論」または「国際政治学」のいずれか1科目を修得することで、施行規則に定める当該科目区分の一般的包括的内容を満たす。●※9：「社会学概論」または「経済学概論」のいずれか1科目を修得することで、施行規則に定める当該科目区分の一般的包括的内容を満たす。●※10：「哲学概論」、「倫理学概論」、「宗教学概論」の3科目のうち、いずれか1科目を修得することで、施行規則に定める当該科目区分の一般的包括的内容を満たす。●※11：「中等教科教育法社会・地理歴史」および「中等教科教育法社会・公民」を修得した場合、「学⼒に関する証明書（中学校教諭免許状「社会」）」にてその修得単位を証明することは可能だが、「中等教科教育法社会Ⅰ」を修得しなければ、「学⼒に関する証明書（中学校教諭免許状「社会」）」にて「各教科の指導法（情報通信技術の活用を含む。）」の事項を満たさない（「学⼒に関する証明書」において確認欄に○を付して証明することができない）。＊「社会」・「地理歴史」・「公民」免許状の共通開設について106国際法を含む。※8国際政治を含む。※8※9国際経済を含む。※9※10※10※10※11学費（円）備考18,0009,00018,00018,0009,00018,00018,0009,00018,00018,0009,0009,0009,0009,0009,0009,0009,0009,0009,0009,0009,0009,0009,00018,00018,00018,000施行規則に定める科目区分等各科目に含めることが必要な事項科目区分社会日本史・ 外国史地理学 （地誌を含む。）「 法律学、 政治学」「 社会学、 経済学」「 哲学、 倫理学、 宗教学」各教科の指導法（情報通信技術の活用を含む。）地理歴史公民日本史外国史人文地理学・自然地理学地誌「 法律学（国際法を含む。）、 政治学（国際政治を含む。）」T5414 〇社会学概論「 社会学、 経済学（国際経済を含む。）」V5413 〇経済学概論「 哲学、倫理学、宗教学、心理学」開講コード開講科目名Q5101 〇日本史概論Q5413 日本文化史Q5103 〇東洋史概論Q5105 〇西洋史概論Q5115 東北アジア史Q5503 〇人文地理学Q5505 〇自然地理学Q5114 歴史地理学Q5112 〇地誌学Q5507 〇法律学概論Q5509 〇国際政治学Q5417 政治文化史Q5423 社会経済史Q5111 経済地理学Q5409 〇哲学概論Q5410 〇倫理学概論Q5510 〇宗教学概論Q5419 日本思想史Q5420 東洋思想史Q5421 西洋思想史Q5422 宗教文化Z5151 中等教科教育法社会ⅠZ5156 中等教科教育法社会・地理歴史Z5158 中等教科教育法社会・公民開講 単位履修 方法本学が各教員免許状課程で開講し、登録・履修することができる科目は以下の通りです。履修方法が「S」「SR」「T・S」「R・S」「I・S」と記載する科目は、スクーリングの受講が必要です。 ⇒pp.12〜13参照 教育職員免許法第6条別表第3を根拠に教員免許状の取得を希望する場合、当該法令に定める必要在職年数ならびに修得を必要とする科目（単位）の確認については、都道府県教育委員会（現職の方は勤務する学校所在地、現職でない方は居住地）で必ず指導を受けてください。 「社会」・「地理歴史」・「公民」の3免許状については、歴史学部歴史学科で共通開設しているため、同じ開講コード・開講科目名の科目を1科目履修することで、「社会」および「地理歴史」、「社会」および「公民」においても同科目を修得したこととして取り扱うことができます。なお、1年間に登録可能な単位数の上限は44単位ですが、2年目以降履修を継続し、科目追加登録手続きをすることにより、「社会」「地理歴史」「公民」の3免許状の取得も可能です。＊開講科目 5条別表第1 6条別表第3 開 講 科 目
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